家電処分の新常識！家電を手間なくお得に回収する方法を伝授します。
今、家電の処分方法で悩んでいる方が増えています。家電リサイクル法の制定により、家電を自治体が粗大ごみとして回収してくれなくなったのが原因です。家電の処分が難しくなった近年、家電や不用品を回収する業者の需要が急増しています。その反面、消費者と処分業者の間での料金トラブルも絶えないのです。 また、”要らなくなった家電の回収にお金がかかるなんて・・”と処分に二の足を踏んでいる方も多いでしょう。そこでこの記事では、家電を時間と費用をかけずに処分する方法をご紹介します。知ってる人だけ得をする新常識です。
- 家電の処分に関する大きな悩み
- 家電リサイクル法とは？
- 自治体の粗大ごみで捨てる場合
- 家電リサイクル法4品目の処分方法
- リサイクルショップを利用しよう
- 不用品回収業者に依頼する5つのメリット
- 家電の処分に関するよくある質問
この記事を読むことで、壊れた家電でも無料で処分できる方法がわかります。家電の処分にお金がかかると思っていた方にぜひ知っていただきたい情報です。
1．家電の処分に関する大きな悩み
かつて、空き地などに山積みにされていた廃家電たちも、現在では、細かい処分ルールが定められており、簡単には捨てられなくなりました。そのため、要らなくなった家電の処分に困る人が増え、家電を回収する業者とのトラブルが急増しているのです。
家電を処分したい場合、多くの方が粗大ごみとして捨てる方法を思い浮かべるでしょう。確かに自治体によっては、家電を回収しているところもあります。指定ごみ袋に入れば不燃ごみとして回収する市町村もあるでしょう。しかし、現在日本では多くの自治体で、家電の回収を行っておりません。電子レンジやトースター、炊飯器などの小型家電は、小型家電リサイクル法という法律のルールに沿って処分しなければならなくなったのです。また、粗大ごみとして捉（とら）えがちな、冷蔵庫、洗濯機などの大型家電も、家電リサイクル法の対象品目のため、自治体では回収してもらえななくなりました。
1-1．粗大ごみとして捨てられるものは？
家電を粗大ごみに出せない今、自治体の粗大ごみとして捨てられるものにはどのようなものがあるのでしょうか？
たとえば、東京都杉並区では、家庭から出る家具や家庭用品で、30㎝を超えるものを粗大ごみとして回収しています。素材は、プラスチック・木・金属でできているものです。布団・テーブル・たんす・いす・ソファー・衣装ケース・自転車などが主な回収品目でしょう。住んでいる地域により、粗大ごみの回収品目は異なります。”○○区では回収しているのに、○○区へ引っ越すと回収してもらえない”ということも珍しくありません。特に家電は、自治体の粗大ごみとして回収してもらえないことが多いため、粗大ごみとして捉（とら）えないよう注意しましょう。
2．家電リサイクル法とは？
家電の処分方法が厳しくなった背景には、平成10年に制定された家電リサイクル法があります。
2-1．家電リサイクル法とは？
家庭から出る家電製品は、以前まで廃棄物として大部分が埋め立てられていました。しかし、家電にはまだ活用できる資源が多く含まれています。そのような資源をリサイクルし、有効活用することが目的で制定された法律が家電リサイクル法です。産業廃棄物を埋め立てる土地も、容量が限られてきています。再生資源を有効に活用し、ごみの減量化を推進するために出来上がった法律なのです。
2-2．家電リサイクル法対象品目とは？
家電リサイクル法の対象になる家電は、
- 家庭用エアコン
- テレビ（ブラウン管・液晶・プラズマ）
- 冷蔵庫（冷凍庫）
- 洗濯機（乾燥機）
の4品目です。これら4品目はリサイクルが義務付けられています。上記にある家電を処分するには、収集運搬料金やリサイクル料金がかかるようになりました。
2-3．小型家電リサイクル法対象品目も知っておこう
2013年4月から新たに小型家電リサイクル法が制定されました。小型家電リサイクル法も、資源の有効活用とごみの減量化が目的です。電気や電池で動く家電製品が対象になります。
たとえば・・・
- パソコン（ノートパソコン）
- 携帯電話（スマートフォン）
- デジタルカメラ
- デジタルオーディオプレーヤー
- 電子辞書・電卓
- ゲーム機
- 電源アダプター
- 電気カミソリ
- 電話機
などです。対象品目は幅広く、家庭で使う生活必需品は、ほとんど対象になると考えたほうがいいでしょう。小型家電リサイクル法の製品は、国が認定した認定事業者に処理義務が課せられています。家電リサイクル法の対象品目と違い、自治体で無料回収している品目も多いです。処分費用が無料か有料かは各市町村により異なります。お住まいの自治体ホームページで確認してみましょう。
3．自治体の粗大ごみで捨てる場合
要らなくなった家電を、自治体の粗大ごみで捨てる場合の手順・メリットデメリットについてご紹介します。
3-1．自治体の粗大ごみ回収とは？
各自治体により若干の差はありますが30㎝以上の家電やパソコンを除いたごみを粗大ごみとして処理しています。
3-2．粗大ごみの回収品目は自治体により異なる
粗大ごみの定義や回収品目は、各市町村により異なります。同じ県でも、市が違えば、粗大ごみの定義も変わってくるのです。特に、家電を粗大ごみで処分したい場合は、処分したい製品を、回収してもらえるかどうか自治体に確認する必要があります。お住まいの市町村ホームページなどで確認してみましょう。
3-3．自治体へ依頼する手順
粗大ごみの処分を自治体に依頼する手順をご案内します。
- 処分したいものが回収してもらえるかホームページなどで確認。
- インターネットや電話で自治体の粗大ごみ受付センターへ申し込みをする。
（インターネットの場合は仮予約になり、受付センターからの返信メールにあるURLをクリックすれば本申し込みになります。） - 指定回収日と料金を電話やメールで確認。
- コンビニやスーパーで粗大ごみ処理券を購入。
（処分したい家電に貼り付ける） - 指定日の朝8時までに指定場所まで運搬する。
（時間は自治体により異なる） - 自治体が回収していく。
上記のような流れが一般的です。ただし、自治体により若干違いがあります。回収ではなく、自分で処分施設まで持ち込むケースもあるでしょう。また、家電リサイクル法4品目に関しては、郵便局などで家電リサイクル券を購入する必要があります。
3-4．自治体に依頼するメリット・デメリットとは？
自治体の粗大ごみ回収を利用する1番のメリットは料金が安いということです。自治体では、処分費用の一部が税金によりカバーされるため、回収費用が安くなります。一方、デメリットは、リサイクル券や粗大ごみ処理シールの購入と、指定場所までの運搬を自分で行わなくてはならないことです。回収してもらいたいものが大型家電や、量が多い場合、女性や高齢者では大変な作業になります。回収日が決められているため、すぐに収集してもらえず処分まで時間がかかることもネックです。家電リサイクル法の対象品目は回収してもらえないことも多いでしょう。
4．家電リサイクル法4品目の処分方法
家電リサイクル法対象の4品目の処分についてご案内します。
4-1．販売店で下取り・引き取りしてもらう
要らなくなった家電を新しく購入する場合は、購入する販売店に収集義務があります。また、処分だけ依頼したい場合、過去その家電を購入した販売店に収集依頼することもできるでしょう。収集した家電製品は、販売店がメーカーや製造元へ運搬します。費用は、リサイクル料金＋収集運搬費です。新しく購入した製品を設置するときに引き取りが行われます。
リサイクル料金の目安をご覧ください。
- テレビ 2000円～5000円
- 冷蔵庫 3000円～7000円
- エアコン 2000円～10000円
- 洗濯機 3500円～5000円
リサイクル料金は販売店や製品のメーカーにより異なります。あくまでも目安として参考にしてください。また、引き取りだけ依頼する場合は、別途、訪問回収費用がかかることがあります。さらに、”エレベーターの有無”、”窓から運搬しないといけない”などのケースでも別途料金が必要になることが多いです。事前に確認しておきましょう。
4-2．家電リサイクル券を購入して処分する
「過去に購入した販売店がわからない」「引っ越しした」などの理由で、小売店に引き取りを依頼できない場合は、家電リサイクル券を購入して処分する方法もあります。郵便局で”家電リサイクル券振込票”に必要事項を記入し、リサイクル料金を支払う方法です。
家電リサイクル券に記入する際には、氏名・住所・電話番号のほか、製造業者等名コード(数字3桁）・品名コード・リサイクル料金が必要になります。
製造業者等名コード（数字3桁）と料金はRKCホームページでご確認ください。
リサイクル料金を支払うと、郵便局から”郵便振替払い込み受付証明書”がもらえます。 家電リサイクル券振込票は4枚綴（つづ）りです。もらった証明書を、家電リサイクル券振込票の4枚目に貼り付けてください。3枚目の排出者控えは、切り取って自身で保管します。処分する家電に、家電リサイクル券を貼り付けましょう。ここまで終われば、メーカーが指定する引き取り場所まで自分で持ち込みます。自治体によっては、引き取りをしている場合もあるため、お住まいの市町村に確認してみてください。
4-3．販売店の引き取りと家電リサイクル券を利用するメリット・デメリット
販売店に依頼するメリットは、新しく購入した製品の設置と同時に古い家電を回収してもらえるため、手間がかからないことです。新たに購入する予定がない場合やリサイクルだけ依頼するケースでは、別途料金がかかり処分費用が高くなってしまうというデメリットがあります。
また、家電リサイクル券を利用する処分は、上記でご説明したとおり非常に手間がかかる方法です。自治体が引き取り不可の地域では、自分で指定場所まで運ばなくてはなりません。料金の支払いから運搬まで手間と時間がかかります。
4-4．小型家電リサイクル法品目の処分方法
電子レンジや炊飯器などの小型家電は、多くの自治体で、市役所などに回収ボックスが設置されています。回収ボックスに入れれば無料回収してもらえるのです。また、自治体によっては粗大ごみとして回収するところもあるでしょう。しかし、粗大ごみで回収されたものは、ほとんどの場合、埋め立てられてしまうのです。資源を有効活用するためにも、回収ボックスを利用しましょう。ここで注意してほしい製品はパソコンです。パソコンには個人情報が詰（つ）まっているため安易に処分すると、トラブルに巻き込まれる可能性があります。パソコンの処分は、データ消去まで行ってくれる信頼できる業者に処分を依頼したほうがいいでしょう。回収業者によっては、宅配便で無料回収しているところもあります。ぜひ活用しましょう。
5．リサイクルショップを利用しよう
要らなくなった家電の処分は、リサイクルショップを利用する方法もあります。
5-1．リサイクルショップを利用するメリット
リサイクルショップを利用するメリットは、まだ使える、状態のいい家電なら買い取りしてもらえることです。要らなくなった家電を買い取りしてもらえば、新しい家電を購入する費用に充てることもできますよね。捨てるのではなくリセールされるため、環境にも優しい処分方法です。引っ越しなどで不用品が多く出た場合、まとめて査定依頼できるところもメリットでしょう。
5-2．リサイクルショップのデメリット
リサイクルショップのデメリットは、すべてを買い取りしてもらえるわけではないということです。古いものや使えないものは、買い取り不可の業者も多いでしょう。お店を構えているため、出張で査定に来てもらうには対応に時間がかかることもあります。その場合は、自分でお店に持ち込まなくてはならず、運搬する手間もかかるのです。 買い取りしてもらえるかは査定しだいのため持ち込まなくては結果がわかりません。 わざわざ店頭に持ち込んだのに、買い取りできないものは持ち帰る手間もかかってしまうのです。
6．不用品回収業者に依頼する5つのメリット
家電の処分方法で、近年需要が高まってきているのが不用品回収業者に依頼する方法です。この項では不用品回収業者の魅力と利用する際の注意点を見て行きましょう。
6-1．不用品回収業者が回収できる家電とは？
多くの不用品回収業者では、家電リサイクル法の対象品目（テレビ・冷蔵庫・洗濯機・エアコン）でも回収を受け付けています。引き取れないもののほうが少なく、自治体では回収してもらえない粗大ごみや家電も回収可能なのです。もちろん、電子レンジや炊飯器・トースターなども回収してもらえます。
6-2．不用品回収業者を利用する5つメリット
不用品回収業者を利用する5つのメリットをご覧ください。
- 回収品目が幅広い
- 自宅まで取りに来てくれる
- 手間も時間もかからない
- 家の不用品をまとめて依頼できる
- 買い取りしてもらえる場合もある
自治体では受け付けていない家電も、不用品回収業者に依頼すれば、すぐに引き取りに来てもらえます。電話1本で自宅まで回収に来るため、持ち込みや運搬ができない大型家電の処分では非常に助かるサービスです。無料見積もりを行う業者が多く、即日対応してくれる場合もあります。引き取りを依頼すれば、運搬・搬出する必要もありません。作業は、不用品回収業者がすべて行ってくれます。危険物や有害なものを除き、ほとんどの不用品・家電を回収してくれるでしょう。引っ越しなどで家の不用品が多く出た場合、一気に処分してもらえるところも大きなメリットです。不用品回収と同時に買い取りを行う業者もあります。回収と買い取り査定を同時に依頼できるため手間がかかりません。不用品回収業者によっては、壊れたものでも買い取り可能です。深夜や休日に対応する業者も多く、仕事や育児で忙しい方に人気があります。
6-3．不用品回収業者の選び方
トラブルもなく優良な不用品回収業者を選ぶポイントは3つです。
- 許可を得ていること
- 見積書や領収書を発行する業者
- 適正価格を提示している業者
家庭から出る不用品の回収や買い取りを行うには自治体の許可が必要です。業者のホームページで確認してみましょう。不用品を回収する料金は、業者によって異なります。適正価格かどうか、3社ほど相見つ積りを取り比較してみるといいでしょう。優良な会社であれば、見積書や領収書は必ず作成してもらえます。口頭では”言った言わない”でトラブルに発展する恐れがあるため、見積書で作業内容と料金を必ず確認してください。トラック1台で無料回収を謳（うた）いながら回っている業者は所在地がはっきりしないことが多いです。固定電話の記載がない・トラックにロゴがない業者などは、トラブルが発生したあと連絡が取れなくなる可能性が高いため、避けた方がいいでしょう。
6-4．不用品回収業者の料金相場は？
不用品回収業者の料金形体は、
- 基本料金＋回収品目別の処分料金＋オプション
という場合が多いです。業者によっては基本料金がかからないところもあります。基本料金の相場は、3000円～5000円ですから、基本料金がかからないだけでかなり費用を安く抑えることができるでしょう。オプションは、時間の延長や深夜・早朝の作業、エレベーターの有無などで追加されます。業者が回収を強化している品目であれば、無料で回収してくれることもあるでしょう。ぜひ業者のホームページなどで確認してみてください。不用品の数が多い場合は、トラック詰め込みの○○円などパック料金を定めている業者をオススメします。
6-5．無料回収業者を利用するときの注意点
家電を処分するうえで非常に便利な不用品回収業者ですが、利用者が急増する裏で業者とのトラブルも増えています。特に、無料回収業者との料金トラブルは注意してください。”無料で回収します”と謳（うた）いながら、トラックに積んだあと、料金を請求されたというトラブルが多いです。トラックで回る業者や、無料回収と書かれたチラシの業者には気を付けてください。利用するときは、事前に料金を確認し、見積書を作成してもらうなど対策をとりましょう。また、パソコンやスマートフォンなど個人情報が詰（つ）まった家電を処分依頼するときは、データの流出を防ぐ必要があります。ホームページなどでデータ消去方法を掲載している業者に依頼するようにしてください。
6-6．手間と時間と費用もかけずに処分できる宅配回収とは？
最近、忙しいビジネスマンや主婦に人気のサービスが、宅配回収です。宅配回収は、要らなくなった家電や不用品を段ボールに詰（つ）めて業者に送るだけで簡単に処分することができます。なんと、他社では有料回収になる品目も無料で回収してくれる業者があるのです。処分したい不用品に、業者が回収強化している品目が含まれていれば、送料無料になる業者があります。佐川急便やゆうパックを利用すれば自宅まで集荷に来てもらえるでしょう。宅配回収を行うパソコンダストでは、パソコン・ノートパソコンの無料引き取りも可能です。故障しているものでも引き取ってくれます。パソコン内のデータも完全に抹消してもらえるため、個人情報流出の心配もないでしょう。処分にお金がかかると思っていた家電やパソコンも、手間をかけず無料で回収してもらえるサービスなのです。家電の処分でお悩みの方は、利用しない手はありませんよね。
7．家電の処分に関するよくある質問
7-1．どんな家電なら買い取ってもらえますか？
家電の買い取りで重視されるポイントは、製造から5年以内の品物であることです。新しければ新しいほど、買い取りされる可能性が高くなります。査定を行う業者のほしい商品であれば、買い取ることが多いでしょう。買い取りを依頼するときは、汚れを拭いておくなど、できるだけキレイな状態にしておくことをオススメします。
7-2．見積もりに料金がかかる業者はありますか？
不用品回収業者では、見積もりが無料の業者がほとんどです。遠方の場合には、出張料がかかることもあります。見積もりを依頼するときは、料金がかかるかどうか事前に確認しておきましょう。
7-3．電話で見積もりや買い取り査定してもらえる業者はありますか？
業者によっては可能でしょう。しかし、品物や状況を見ないまま見積もりする業者の中には、実際作業したあとに追加料金が発生する場合もあるのです。見積もりは現場や品物を見て出してもらいましょう。買い取りの査定は、品物を見て査定する業者がほとんどです。
7-4．処分したい家電が1個です。不用品回収業者に回収に来てもらえますか？
多くの不用品回収業者で、不用品1個から引き取りが可能です。特に大型家電などは自分で運搬することが難しいため、遠慮なく業者に依頼しましょう。小型家電・パソコンの場合は、段ボールに詰（つ）めて送れる宅配回収を利用するほうが手間がかかりません。ぜひ活用してみてください。
7-5．引っ越しに合わせて、家電処分を考えています。いつ業者に依頼すればいいですか？
引っ越しシーズンであれば、業者も繁盛期です。できるだけ早めに依頼し、先に見積もりだけでも済ましておきましょう。引っ越し当日は作業することが多いため、前日か引っ越し荷物の搬出が終わったあとに、引き取りにきてもらうとスムーズに作業できます。
まとめ
いかがでしたか？この記事では、家電の処分方法についてご紹介しました。処分が難しいと思われがちな家電も、時間とお金をかけず、環境に優しい方法で処分することができます。自治体では回収してもらえない家電リサイクル法の対象品目も不用品回収業者に依頼すれば簡単に処分できるのです。まだ使える新しい家電は、買い取りしてもらう方法もあります。ぜひ利用してみてください。パソコンの処分をお考えの方は、宅配回収で安全・安心に依頼できる業者に無料で引き取ってもらうといいでしょう。処分方法に悩んでいた家電が自宅にある方はぜひ処分の参考にしてみてください。
