電子レンジの処分方法を詳しく知りたい！ 簡単＆お得に処分するコツ！
「そろそろ電子レンジを買い替えたいけど、古い電子レンジはどんな方法で処分すればよいのだろう」とお考えでしょうか？ 電子レンジを処分したくても、粗大ゴミなどで出すべきか、ほかの方法で処分したほうがよいのか迷いますよね。それに、なるべく簡単で安く処分したいことでしょう。そのためにも、まずは、どんな処分方法があるのか、どんなメリットやデメリットがあるのか詳しく知ることが大切です。
そこで今回は、電子レンジの処分について詳しく解説します。
この記事を読むことで、電子レンジを処分するときのポイントがよく分かります。まずは、記事を読んでみてください。
1．電子レンジは何ゴミに分類される？
最初に、電子レンジが何ゴミに分類されるか見ていきましょう。
1-1．多くの自治体で粗大ゴミに分類される
電子レンジは、多くの自治体で粗大ゴミに分類されます。電子レンジの主な素材は金属であり、不燃ゴミで回収できる大きさや重さを超えるものが多いからです。粗大ゴミとして出す場合の一般的な流れは、以下をご覧ください。
- 自治体の粗大ゴミ受付窓口に連絡して受付番号・回収日時および場所・回収費用などの指示を受ける
- コンビニなどで回収費用分の粗大ゴミ処理券を購入する
- 粗大ゴミ処理券に必要事項を記入して電子レンジに貼り付ける
- 回収当日になったら指定時間・場所に電子レンジを出しておく
- 自治体により電子レンジが回収されて完了
1-2．自治体によっては不燃ゴミで出せることもある
電子レンジは、自治体によっては不燃ゴミとして出せる場合があります。たとえば、神奈川県大和市などです。電子レンジを不燃ゴミとして出す場合は、自治体ごとの指定曜日・時間・集荷場所に出してください。自治体によっては無料回収してもらえます。なお、指定ゴミ袋に入れるなど、自治体ごとの回収ルールを守って出してください。
1-3．自治体によって小型家電として処分できる
電子レンジは、自治体によって小型家電として処分することも可能です。小型家電として処分する場合は、役所や商業施設などに設置された「小型家電専用回収ボックス」に投入すると無料で処分してもらえます。小型家電として回収された電子レンジは、自治体によって再資源化されるので貴重な資源が無駄になりません。ただし、現時点では小型家電専用回収ボックスの設置数が少ないため、事前に設置場所を確認してから持ち込むことをおすすめします。
2．電子レンジの処分方法
電子レンジを処分するのに、自治体回収にゴミとして出す以外の方法を詳しくご紹介します。
2-1．販売店に引き取り・下取りしてもらう
電子レンジを買い替える場合は、販売店の引き取りや下取りを利用できることがあります。まずは、新規購入を予定している販売店に、古い電子レンジの引き取りや下取りが可能か確認してみるとよいでしょう。販売店の引き取りや下取りが利用できれば、新規購入と同時に古い電子レンジを処分できて便利です。また、多くの販売店で新規購入者向けのサービスとなるため、無料で処分できるのもメリットでしょう。半面、新規購入しないで引き取りや下取りだけを依頼できない、指定メーカー品もしくは一定金額以上の購入時だけ利用できることがあるなどがデメリットです。
2-2．知人などに譲る
不要になった電子レンジでも、比較的使用感が少ないものなどは、知人などに譲ることも考えてみましょう。特に、近々引っ越しや一人暮らしの予定がある場合などは、喜んでもらってもらえる可能性があります。ただし、必ずしも譲り先が見つかるとは限りません。また、多くの場合で配送を自分で行う必要があったり、配送料を自己負担したりすることになるのもデメリットでしょう。
2-3．不用品回収業者に処分してもらう
不用品回収業者に依頼して処分してもらうのもおすすめです。不用品回収業者では、電子レンジをはじめ、数多くの不用品を回収しリサイクルしています。不用品回収業者に電子レンジの処分を依頼した場合のメリットは、主に以下のとおりです。
- 時間や労力が大幅に節約できる
- 回収方法を選べることが多い（店頭持ち込み・宅配回収・出張回収など）
- 電子レンジ以外の不用品も同時に処分してもらえる
- 業者によっては買取も依頼できる
- 宅配回収や出張回収は集荷場所まで運ぶ必要がない
- 出張回収は都合のよい日時と場所で回収してもらえる
3．電子レンジは条件しだいで買取してもらえる
不要になった電子レンジも条件しだいで買取してもらえることがあります。
3-1．買取してもらえる電子レンジの条件は？
以下のような条件を満たす電子レンジは、買取してもらえる可能性が高いでしょう。
- 人気メーカー品
- 外観にひどい傷や汚れ・臭いがない
- 不具合や故障がない
- 購入時の付属品がそろっている
- 使用感が少ない
- 年式が新しい（製造後3年以内が目安）
3-2．電子レンジで高額査定が期待できるものは？
電子レンジでも、以下のようなメーカー・シリーズで状態のよいものは高額査定が期待できます。
- シャープ：ヘルシオシリーズ
- 東芝：石窯ドームシリーズ
- パナソニック：ビストロシリーズ
- 日立：ヘルシーシェフシリーズ
上記のほかにも、業者によって買取を強化しているケースがあるので問い合わせてみるとよいでしょう。
3-3．査定基準は業者によって大きく異なる
電子レンジの査定基準は、業者によって大きく異なるのが特徴です。したがって、ある業者で納得できない査定金額を提示されても、ほかの業者では高額査定が出ることもあります。なお、業者の査定基準は、電子レンジの状態だけでなく、中古市場での需要も大きく影響するため、タイミングによっても金額が上下することを理解しておきましょう。
4．電子レンジを買取に出す方法
電子レンジを買取に出す主な方法を詳しく見ていきましょう。
4-1．中古家電買取専門店に売る
不要になった電子レンジは、中古家電買取専門店に買取してもらうことが可能です。中古家電買取専門店では、中古品として再販することを目的に一般家庭などから不要になった家電を買取しています。買取を希望する場合は、業者の査定を受けましょう。業者の提示金額に納得できる場合は、電子レンジを引き渡して代金を受け取ってください。なお、買取専門となるため、買取不可となった場合は引き取り処分も依頼できません。
4-2．リサイクルショップに売る
リサイクルショップでも、不要になった電子レンジを買取してもらえます。買取を希望するときは、業者の査定を受けてください。提示金額に納得できたら、電子レンジを引き渡して代金を受け取りましょう。ただし、ほぼ新品で有名メーカー品に限るなど、業者によって買取条件が異なるので注意してください。なお、リサイクルショップも買取専門となるため、買取不可となった場合は引き取り処分も依頼できません。また、個人店の多くは店頭持ち込みだけに対応しているので、自分の車を使って電子レンジを持ち込む必要があります。
4-3．ネットオークションやフリマアプリに出品する
不要になった電子レンジは、ネットオークションやフリマアプリに出品して売ることもできます。ネットオークションやフリマアプリでは、毎日多くの電子レンジが取り引きされているので、タイミングがよければ早期落札もあるでしょう。自分で売りたい価格を設定できるのもメリットといえます。ただし、ほぼ新品・人気メーカーの電子レンジに人気が集中しており、業者からの出品も多いため、出品情報が埋もれてしまいがちです。また、クレームや支払い遅延などのトラブルが多い、こん包や発送が大変などのデメリットもあります。
4-4．不用品回収業者に買取してもらう
不用品回収業者に電子レンジを買取してもらうことも可能です。買取を希望するときは、業者に査定を依頼してください。提示金額に納得できる場合は、電子レンジを引き渡して代金を受け取りましょう。不用品回収業者に依頼すると、万が一電子レンジが買取不可になってもそのまま引き取り処分を依頼できて便利です。電子レンジ以外の不用品の買取・処分が同時に依頼できる、都合のよい日時・場所を指定して回収してもらえるなどメリットも多いことから、電子レンジの買取先としても検討してみるとよいでしょう。
5．不用品回収業者を選ぶ際の注意点
信頼できる不用品回収業者を選ぶときの注意点を詳しく解説します。
5-1．不用品の回収実績が豊富にある
不用品の回収実績が豊富にあることは、多くの人が利用している証拠なので、信頼できる業者と考えてよいでしょう。中でも、長年業務を続けている業者なら安心です。また、実績が豊富な業者は、さまざまなケースを経験していることからも心強いでしょう。実績が豊富なことにより、業者に余裕があることも安心して依頼できる理由です。なお、当パソコンダストでも、不要になった電子レンジの処分をお受けしています。まずは、お気軽にお問い合わせください。
5-2．見積もりは無料
信頼できる不用品回収業者は、見積もりを無料で行っています。見積もりは、新規顧客獲得にかかわる大切なステップです。見積もりを無料にすれば、新規顧客がコンタクトしてくるハードルを下げることができます。見積もりを無料にしても、正式契約に至れば問題ありません。反対に、見積もりを有料にして少しでも売り上げを取ろうと必死になっている業者は、顧客から敬遠される傾向があります。必要のない高額プランを提案してくるなど、顧客の意思を無視した営業スタイルでは当然のことでしょう。
5-3．料金がリーズナブルかつ明確
料金がリーズナブルかつ明確であることも、外せない条件になります。料金がリーズナブルかつ明確なことで、安心して依頼することができるからです。ホームページに料金一覧を明記してあるのが一番ですが、中には同業他社との過当競争を避けるために記載していないケースもあります。まずは、見積もりをもらって料金システムがどうなっているかチェックしてみるとよいでしょう。なお、当パソコンダストでは、宅配便の送料負担だけで電子レンジを処分できます。また、指定宅配便の着払いにてスマホやパソコンなどの送料無料対象品と同梱（どうこん）すれば、処分費用・宅配便の送料共に無料になり大変お得ですから、ぜひご利用ください。
5-4．都合のよい回収方法を選べる
自分にとって都合のよい回収方法を選べることも、条件のひとつです。不用品回収業者では、以下のような方法で不用品を回収してもらえます。
- 店頭持ち込み：業者の店頭に直接持ち込む
- 宅配回収：宅配便で業者に送付する
- 出張回収：場所・日時を指定して業者に回収してもらう
業者によって、対応可能な回収方法がまちまちなので、ホームページなどで事前に確認しておきましょう。
5-5．不用品の買取も行っている
不用品の処分だけでなく、買取も行っている業者を選ぶと便利です。不要になった電子レンジでも、まだ中古品として十分に使えるものもあるでしょう。買取も希望する場合は、査定を依頼してみることをおすすめします。なお、買取不可になった場合でも、そのまま引き取り処分を依頼すれば手間がかかません。
5-6．スタッフの対応が親切で丁寧
信頼できる不用品回収業者は、スタッフの対応が親切・丁寧であることも大きな特徴です。たとえば、電子レンジの処分で分からないことや不安な点があって問い合わせたとき、適当にあしらう業者と丁寧に対応してくれる業者では雲泥の差があります。やはり、親切で丁寧な対応をしてくれる業者は安心できるでしょう。たとえ何か行き違いやトラブルが発生しても、誠実に対応してくれるはずです。
5-7．顧客からの評判がよい
信頼できる不用品回収業者は、顧客からの評判も上々です。多くの同業他社の中から選ばれるには、総合的な満足度が高いことが必要になります。たとえば、いくら料金が安くても、スタッフの対応が悪かったり雑な作業をされたりなどすれば、印象が悪くなるでしょう。一方、顧客から評判がよい業者は、無理な営業をしなくても次々に仕事が舞い込みます。そのため、売り上げを取るだけの押し付けがましい営業がなくなるので、ますます印象がよくなり評判が高くなるのです。
5-8．必要な営業許可を受けている
不用品回収業者を選ぶときは、必要な営業許可を受けていることを必ず確認しておきましょう。たとえば、以下のようなものです。
- 一般廃棄物収集運搬：一般家庭から依頼された不用品を処分する場合
- 古物商：不用品を買取・再販する場合
中には、無許可で営業する不法業者も存在するので注意しましょう。
6．電子レンジの処分に関するよくある質問
最後に、電子レンジの処分に関する質問に回答します。それぞれ確認しておきましょう。
Q．電子レンジの寿命は何年程度？
A．約10年です。ただし、あくまでも目安なので、使い方によっては10年に満たないこともあります。電子レンジが寿命を迎えて以下のような症状が出たときは、早めに買い替えを検討してください。
- 加熱ムラが見られる
- 食品がなかなか温まらない
- 動作音が大きくなる
- 異臭がする
- 特定の機能が使えなくなる
- 突然電源が落ちることがある
Q．電子レンジは家電リサイクル法の対象？
A．電子レンジは対象外です。そのため、メーカーが回収・リサイクルする責任を負っていません。電子レンジを処分したい場合は、この記事でご紹介したような方法の中から選ぶことになります。
Q．ターンテーブルや受け皿などの付属品だけを処分したい場合は？
A．自治体に不燃ゴミとして出すことができます。また、不用品回収業者に処分を依頼することも可能です。
Q．複数台の電子レンジを粗大ゴミに出す場合は1回にまとめたほうが安い？
A．いいえ。粗大ゴミの処分費用は、電子レンジ1台ごとに必要です。したがって、1回に複数台依頼する場合は、台数分の金額がかかります。
Q．電子レンジを高く買取してもらうコツは？
A．以下を参考にしてください。
- 汚れをキレイにクリーニングしておく
- 購入時の外箱・付属品・説明書をそろえておく
- 不要になりしだい、なるべく早く買取に出す
- 電子レンジの買取を強化している業者に依頼する
まとめ
今回は、電子レンジの処分について詳しく解説しました。不要になった電子レンジは、自治体回収にゴミとして出す、小型家電として処分する、販売店の引き取りや下取りに出すなど、さまざまな方法で処分できます。また、まだ中古品として十分に使えるものは、買取してもらえることもあるので調べてみるとよいでしょう。なお、不要になった電子レンジは、不用品回収業者に処分を依頼することもできます。業者によっては、条件しだいで処分費用が無料になることもあるので、よく調べてみるとよいでしょう。
